ホームページの費用対効果はどう判断する?効果を高めるヒントも解説!

ホームページの費用対効果を高めるにはどうしたらいい?そもそもホームページの費用対効果を計測するには?そんな疑問を持つ企業担当者の方に向け、ホームページの費用対効果をどう考えればいいのか、効果を高めるヒントとともに解説していきます。

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目次
  1. 1. ホームページに費用対効果は期待できないのか
  2. 2. ホームページの「費用」とは
  3. 3. そもそも費用対効果とは
  4. 4. ROI(Return On Investment)とは
    1. 4-1. 費用対効果の計算式と計算例
  5. 5. ホームページの「効果」とは
    1. 5-1. 効果はホームページの目的で異なる
    2. 5-2. ホームページの費用対効果が低いのはなぜか
  6. 6. ホームページの費用対効果を高めるには
    1. 6-1. マーケティング戦略とホームページの役割
    2. 6-2. ホームページの目的 / ゴール
    3. 6-3. 効果を指標として定義
    4. 6-4. ホームページの運用体制
    5. 6-5. ホームページ費用の最適化
  7. 7. 【まとめ】ホームページの費用対効果を判断する方法を紹介しました

ホームページに費用対効果は期待できないのか

情報化社会の現代では、多くの企業が自社ホームページを保有していますが「費用をかけたのに効果が得られていない」ケースは少なくありません。費用対効果を期待できないなら、ホームページを開設しても意味がないのではないか?これからホームページの開設を検討している方ならそう考えてしまうでしょう。

しかし「効果を得る仕組み」を構築できれば、ホームページは24時間365日休みなく稼働してくれるツールです。費用対効果を得られないわけがありません。それでも効果を感じられないのなら、ホームページの「費用」「効果」「効果を得る仕組み」いずれかが正しくないのだと考えられます。

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ホームページの「費用」とは

それでは、ホームページの「費用」とはなにか?ホームページ制作費のみに目が向いてしまいがちですが、費用対効果を考える場合、制作費以外にも以下のような費用も含めて考える必要があります。

  • ホームページ制作費(初期費用)
  • ホームページ維持費(サーバ費用やホームページの運用 / 保守費用)
  • マーケティング費用(広告宣伝費)
  • ホームページ運営にかかる人件費
  • ホームページ費用は条件によって大きく変動

もちろん、費用はホームページに求める条件によって大きく変動します。たとえばホームページ制作費は、SaaSを利用して「無料」で作る場合もあれば、大規模ECサイトのように「500万円以上」かけてスクラッチ制作する場合も。「どのような」ホームページを「どのくらいの規模」で「どのような方法」で作るか、制作費変動の要因はさまざまです。相場を把握できるようガイドブックをご用意しております。

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制作費の高額なホームページなら、運用 / 保守を含む維持費も高額になるのが一般的。近年、多くの企業が取り組んでいるコンテンツマーケティングをメインにしたホームページなら、コンテンツ制作費(人件費)が継続的にかかります。

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そもそも費用対効果とは

ホームページの「費用」がどのようなものかは理解できた。では費用対効果とはなにか。費用対効果とは「投入した費用」に対して「どのような成果(効果)」が得られたのかを判断する指標のことです。

つまり、ホームページの費用対効果とは、ホームページの制作 / 運営にかかった費用に対して、どのくらいの効果が得られたのかを判断する指標。海外では「Cost Effectiveness(費用効果)」「Cost Efficiencies(費用効率)」と呼びます。

ホームページの費用対効果は、投じた費用が適切だったのかを判断し、意思決定や改善に役立てていくための重要な指標です。ただし、どちらかというと費用対効果は、短期的な施策に対する効果を検証される際に使われる指標。ホームページのように、長期的な観点で効果を検証する際は「ROI」を使う場合が一般的です。

ROI(Return On Investment)とは

ROI(Return On Investment)とは、投資額に対してどれだけの利益を得られたかを指し示す指標のこと。日本語では「投資利益率」などと訳されます。

なぜホームページの費用対効果をROIで表すのか?通常、コーポレートサイトやブランドサイトなどは、1年以上更新しないものを除き、広告宣伝費として費用計上します。しかし、ホームページの効果は開設してすぐに表れるわけではありません。損金ではなく、投資としてホームページの効果を検証するためにも、ROIがより適切なのです。

費用対効果の計算式と計算例

ただし、費用対効果 / ROIは、それぞれ「金額」「パーセンテージ」という違いはあるものの、計算方法に大きな違いがあるわけではありません。

  • 費用対効果 = 効果 - 費用
  • ROI = 利益 ÷ 費用 × 100

たとえば、ホームページ運営によって得られた効果(利益)が500万円、費用が100万円であれば、費用対効果は400万円、ROIは500%。効果(利益)がブレークイーブンの100万円であれば、費用対効果は0円、ROIは100%です。

ホームページの「効果」とは

それでは、ホームページ運営によって得られる「効果(利益)」とはなにか?実は、この「効果(利益)」こそが、ホームページの費用対効果測定を難しくしている要因です。

効果はホームページの目的で異なる

ホームページの運営が「商品・サービスの販売」という売上 / 利益に直結するECサイトを除けば、ホームページの効果は目的によって異なります。たとえば、コーポレートサイトは「自社の認知やステークホルダーとの情報共有」が目的。ブランディングサイトなら「ブランドの認知拡大」が目的です。

どちらも効果を売上 / 利益といった数値で表すことは困難。つまり、ホームページの費用対効果を測定するには、目的に応じた具体的な売上 / 利益ではない指標を「効果」として設定する必要もあるのです。

ホームページの費用対効果が低いのはなぜか

ここまでの解説でお分かりのように、少なくない企業が「ホームページの費用対効果を実感できない」のは、以下のような理由によるものだと考えられます。

  • ホームページからの効果を短期的に求めている
  • ホームページの効果(指標)を明確に設定していない
  • ホームページから「効果を得る仕組み」が確立されていない
  • 得られる効果に見合わない費用を投じている
  • ホームページを適切に運営していない

特に、ホームページを「制作 / 公開しておけば勝手に集客してくれるもの」だと考えている場合に陥りがちな失敗です。

ホームページの費用対効果を高めるには

それでは、ホームページの費用対効果を高めるにはどうしたらいいのか?ここまでの解説でもお分かりのように、考慮すべきポイントは「費用」「効果」「効果を得るための仕組み」です。具体的には以下の通り。

  • ホームページにどのような効果を求めるのかを明確に設定
  • 効果に応じた適切な費用を投入
  • 効果を得るための仕組みを構築して適切に運用

ホームページの費用対効果を高める、ヒントになるポイントをもう少し詳しく解説していきましょう。

マーケティング戦略とホームページの役割

マーケティング戦略全体のなかで、ホームページがどのような役割を担うのか、明確にしましょう。マーケティングとは「売れる仕組みを作る」こと。どのような人をターゲットにするのか、ターゲットが自社の顧客となり、リピートしてくれるようになるまで、どのような道筋を辿るのか考えることが基本です。

認知

潜在顧客に自社商材を知ってもらうステップ

興味

自社商材を認知した見込み顧客の興味・関心を高めるステップ

検討

自社商材への興味が高まった見込み顧客に購入を検討してもらうステップ

購入・顧客化

検討中の見込み顧客を後押しして購入・顧客化を促すステップ

継続・リピート

獲得した顧客のエンゲージメントを高め、継続

リピート購入する優良顧客化を促すステップ

拡散

優良化した顧客に自社商材を拡散してもらうステップ


たとえば、ECサイトは主に「検討」「購入・顧客化」「継続・リピート」のステップを担いますが「認知」「興味」のステップは主に広告やコンテンツSEOの役割。ECサイトだけですべてのステップをカバーできるわけではありません。

※コンテンツSEOとは、潜在顧客の課題を解決するキーワードをテーマにコンテンツを作成し、オーガニック検索からの自然流入を狙う集客施策のこと

ホームページの目的 / ゴール

ホームページが担うべき役割を踏まえた上で、目的 / ゴールを明確にしておきましょう。たとえば、ECサイトであれば目的は「商品の購入(コンバージョン)」であり、ゴールは「売上高、CV数、CVR(コンバージョン率)などの目標値達成」です。

一方、コンテンツSEOのためにオウンドメディアを運営するなら、目的は「見込み顧客の獲得」であり、ゴールは「資料請求、問い合わせ数などの目標値達成」です。ホームページの目的に応じて、達成すべき適切なゴール(効果)を設定することが重要です。

効果を指標として定義

ホームページの費用対効果を正しく評価するため、効果(ゴール)を具体的な数値で表した指標として定義しましょう。もちろん、指標となる数値は根拠に基づいたものでなければなりません。特に、ECサイトのように目標数値を設定しやすいもの以外は、指標を慎重に定義しましょう。

たとえば、問い合わせ10件に対し、成約にいたるのがおおよそ1件、商材価格が50万円であれば、月100万円の売上目標を達成するために20件の問い合わせ数が必要。つまり、運営するオウンドメディアから月20件の問い合わせを得られれば、ホームページの目的 / ゴールを達成できます。

ホームページの運用体制

ホームページの目的 / 効果(ゴール)を達成するために必要な運用体制を整えましょう。ここでいう運用とは、ホームページの維持 / 管理に関するものだけではなく、目的 / 効果達成に必要なあらゆるリソース / 人件費を意味します。

たとえば、ECサイトなら受注 / 発注 / 在庫 / 顧客管理や集客施策に必要なリソース、発送を含むロジスティック体制の整備が含まれます。オウンドメディアであれば、分析や改善を含むホームページ管理、コンテンツ制作体制が必要であり、場合によっては外部リソースの活用も視野に入れる必要があります。

ホームページ費用の最適化

根拠のある指標としての「効果」、運用体制から導き出せる「費用」をもとに、ホームページ費用の最適化を目指しましょう。具体的には、運用体制に関連する費用は「ランニングコスト」として継続的に必要なもの。効果から費用を差し引いた月ごとの利益、何か月分で初期費用を回収できるのか?全体のバランスを見ながら考えるということです。

たとえば、月の利益が500万円のECサイトなら、構築費用が1,000万円であっても2か月で回収可能。費用対効果を最大化するため、オリジナルECサイトをスクラッチ開発するという選択肢もあり得ます。

逆に、月の利益が50万円のECサイトの場合、スクラッチ開発は現実的な選択になり得ません。段階的にビジネスを成長させていくため、まずは初期費用を抑えられるASPで事業をスタートするのが現実的です。

【まとめ】ホームページの費用対効果を判断する方法を紹介しました

ホームページの費用対効果を高めるにはどうしたらいい?そもそもホームページの費用対効果を計測するには?そんな疑問を持つ企業担当者の方に向け、ホームページの費用対効果をどう考えればいいのか、効果を高めるヒントとともに解説してきました。

なお、ホームページ制作会社の探し方・選び方がわからない!という方はWeb幹事にお気軽にご相談ください。貴社の目的・予算にあった最適な会社を厳選してご紹介します。相談料・会社紹介料などは無料です。

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