Shopifyの料金について徹底解説｜費用を抑えるコツや外注相場も紹介【2026年最新版】

2017年より日本でも本格展開を開始した、世界No.1のECサイト作成サービス「Shopify」。
日本語へのローカライズがかなり進んだことから、Shopifyを導入している企業・個人が増えています。

2026年現在、Shopifyの導入・運用コストを把握する上で、月額費用や決済手数料の全体像を理解することは欠かせません。特に為替レートの影響によるドル建て料金の変動や、コストを大幅に削減できる「年払い割引」の活用は、収益性に直結する重要な要素です。

今回はShopifyの料金について、徹底調査。料金体系はもちろんのこと下記についても解説します。

• 制作会社に依頼する場合の相場
• 最適なプランの選び方
• Shopifyの費用を安く抑える方法

最後まで読めば、ShopifyでECサイトを作るべきか判断できます。

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Shopify制作に役立つ記事もご覧ください Shopify制作を検討中ならこちらもチェック！料金相場やおすすめの会社まとめ

Shopifyとは

Shopifyは、2004年にカナダで創立されたECサイト構築サービスです。2026年時点で時価総額は20兆円を超え、創業から20年ほどで世界的に高いシェアを持つECプラットフォームへと成長しました。

EC店舗数も着実に増加しており、2020年3月時点で既に約130万に達していた店舗数が、2022年1月には約390万店舗にまで増加。2017年には日本法人が設立され、当Web幹事でもShopifyに関する問い合わせが最も多く、世界だけでなく国内でも人気と注目が集まっています。

世界175ヶ国以上で利用されているShopifyは、各国の異なる決済方法や言語、税率に対応済みです。日本で一般的でない決済方法も幅広くカバーしており、越境ECに挑戦するハードルを低く抑えられます。

日本国内の決済方法にも最適化されており、クレジットカード決済・コンビニ決済・代引きが可能です。ネット決済方法として「PayPal（ペイパル）」や「Amazon Pay」なども包括的に提供しています。

Shopifyの使い方マニュアル｜立ち上げから販売まで、初めての方向けに解説【2026年最新版】 | Web幹事

【2026年最新】Shopifyの料金プラン別比較表

Shopifyの主要プランは、個人向けの「Basic」から大規模法人向けの「Plus」まで、事業規模に応じた4段階で構成されています。2026年現在の最新データに基づき、プランごとの月額料金や主要なスペックを一覧表にまとめました。

※Shopifyペイメント利用時

どのプランも初期費用はかからず、管理画面からいつでもアップグレードやダウングレードが可能です。

Basicの料金と概要

Basic（ベーシック）は、月額3,650円から利用できる個人・小規模事業者向けプランです。ECサイトの立ち上げに必要な機能がすべて揃っており、低コストでスモールスタートを切る際に適しているでしょう。

カゴ落ち対策メールやクーポンコード発行、無制限の商品登録など、販売に必要な標準機能に制限はありません。スタッフアカウントは追加できませんが、少人数で運営を開始するには十分なスペックを誇ります。

Growの料金と概要

Grow（グロウ）は、月額10,100円から始められる中規模・成長期向けプランです。
Basicより決済手数料が低く設定されており、売上が拡大するほどコストメリットが生まれます。

最大の特徴は、クレジットカードの決済手数料がBasicプランよりも安くなる点です。売上の規模が大きくなるにつれて手数料の差額が月額費用の差を上回るため、利益率を重視するフェーズに適しています。

また、スタッフアカウントを5名まで追加できる点も大きな特徴です。商品の登録、注文管理、
顧客対応といった業務を複数の担当者で分担し、効率的なショップ運営を実現できるでしょう。

Advancedの料金と概要

Advanced（アドバンスド）は、月額44,000円からの本格運用・大規模向けプランです。
最も低い決済手数料率が適用されるため、月商規模が大きい店舗ほど利益率を最大化できます。

決済手数料の優遇に加え、大規模ショップの運営を効率化する高度な機能が備わっています。
例えば、チェックアウト画面で外部配送業者が計算した正確な配送料を自動表示する機能や、
関税・輸入税の自動計算機能が利用可能です。

スタッフアカウントは15名まで追加できるため、物流・CS・マーケティングなど、部門ごとに権限を分けて運用する体制にも適しています。

Plusの料金と概要

Plus（プラス）は、月額368,000円〜の最上位プランです。大企業や取引量が極めて多いECサイトを対象としており、専用のカスタマーサポートや高度な自動化ツールが提供されます。

Plusプランでは、購入画面のロジックを柔軟に変更できる「チェックアウトのカスタマイズ」や、大規模なセール時でも安定して注文を処理できる強固なインフラが解放されます。1契約で最大10サイトまで運営可能なため、卸売専用サイトや多言語展開もスムーズです。

さらに、商品のバリエーションを1つに統合する「組み合わせリスティング」や、ボット保護、
専用APIによる外部システムとの高度な連携など、大規模運営に必要なツールが網羅されています。

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Shopifyでかかる3つの手数料

Shopifyでは、商品の売上に応じて発生するコストがあります。大きく分けて以下の3つです。

• 決済手数料： 購入者がクレジットカード等で支払う際に発生する、決済代行会社への手数料
• 取引手数料： Shopifyのシステムを利用して取引を行う際に発生する手数料（Shopifyペイメント利用時は無料）
• 両替手数料： ストアの通貨と異なる通貨で決済や支払いが行われる際に発生する手数料

これらの仕組みを正しく理解し、適切な決済手段を選択することで、運営コストを大幅に抑えることができます。

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Shopifyペイメント利用時の手数料

Shopifyペイメント利用時にかかる手数料を、以下にまとめました。

「Shopifyペイメント」とは、Shopifyが標準で提供している決済サービスです。Shopifyペイメントを利用すれば、取引手数料はかかりません。

海外通貨で販売を行う場合に発生する「両替手数料」は、Shopifyペイメントを利用していれば、日本国内のストアの場合は一律2.0%（2026年時点）です。

Shopifyペイメント以外の手数料

Shopifyペイメントを導入せずに、KOMOJUやSBペイメントサービスといった外部の決済ゲートウェイのみを利用する場合、プランごとに設定された「取引手数料（外部サービス取引手数料）」が売上の0.5%〜2.0%加算されます。

また、各決済サービス側で設定されている個別の決済手数料や振込手数料も別途発生します。特別な理由がない限りは、Shopifyペイメントをメインの決済手段として設定するほうがお得かもしれません。

競合ECサービス（BASE・STORES・カラーミーショップ）との料金比較

Shopifyと、国内で人気の主要ECサービス（BASE、STORES、カラーミーショップ）の料金・手数料を比較しました。

BASEの無料プランなどは初期費用を抑えるのに適していますが、売上が月商数十万円を超えてくると、決済手数料の安いShopifyやほかのサービスの有料プランの方が、トータルのランニングコストは安くなるでしょう。

【2026年最新】BASE・Shopify・STORES徹底比較｜手数料の違いと「選ぶべき正解」を解説 | Web幹事 BASE・STORES・Shopify（ショッピファイ）の3大ECカートを徹底比較。料金プランや決済手数料の違い、海外販売（越境EC）への対応、デザイン性を比較表で解説します。「結局...

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Shopifyの入金サイクル

ECショップを運営するにあたって、資金繰りの観点から入金サイクルの速さは重要でしょう。

Shopifyで「Shopifyペイメント（国内利用）」を選択している場合、他サービスと比較しても入金サイクルが非常に早いのが特徴です。2026年の最新仕様では、振込スケジュールを「毎週」または「毎月」から選択できます。

下表では主なECサイトサービスの入金サイクルについてまとめましたので、比較検討の際にお役立てください。

自社に最適なプランを選ぶ3つの判断基準

Shopifyには複数のプランが用意されており、自社のビジネス状況に合わせて最適なものを選択する必要があります。ここでは「コスト」「体制」「機能」の3つの視点から、判断基準を具体的に解説します。

1. 月商別のトータルコストで選ぶ

プランごとに月額費用と決済手数料率が異なるため、売上規模（月商）によって最も安く済むプランは変わります。Shopifyペイメント利用時の損益分岐点の目安は以下の通りです。

月商が500万円を超えてきたタイミングが、BasicからGrowへのアップグレードを検討する最初の目安となります。

2. 運営スタッフのアカウント数で選ぶ

売上規模に関わらず、ショップ運営に携わる「人数」も重要な判断基準です。Shopifyではプランごとに管理画面へアクセスできるスタッフアカウント数に上限があります。

• Basic：最大2名まで
• Grow：最大5名まで
• Advanced：最大15名まで

店長、制作担当、CS担当、マーケティング担当など、チーム体制で役割を分担して運営する場合は、スタッフ数の枠を確保するために上位プランを選択する必要があります。

3. 越境ECや高度な配送計算の必要性で選ぶ

特定の機能が必要な場合、その機能が含まれるプランを選ばざるを得ないケースもあります。

越境EC（海外販売）の場合、基本的な多言語・多通貨販売は全プラン可能ですが、Advanced以上では「関税・輸入税の自動計算」が利用でき、海外配送時のトラブルを未然に防げます。

また、配送コストの最適化も重要です。Advanced以上では、外部配送業者が計算した正確な配送料をチェックアウト画面にリアルタイムで表示できます。大型商品や複雑な配送設定が必要な場合は、Advancedが適しています。

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Shopifyの利用料金を最大限安く抑える3つのコツ

多くの機能が実装されていながら、比較的安価な価格帯で使用できるShopify。月額費用だけでなく、運用に伴う決済手数料や拡張機能のコストを最適化することで、収益性をさらに高めることが可能です。

ここでは、Shopifyの費用を安く抑える3つの具体的な方法を紹介します。

最大25%オフ！「年間契約（年払い）」を活用する

費用を安く抑える方法のひとつは、年間契約をすることです。Shopifyでは、支払い頻度を「月払い」から「年払い」に変更するだけで、月額費用が大幅に割引されます。

2026年時点では、各プランの割引率は以下の通りです。

一括支払いの1年契約にすることで、年間では数万円単位のコスト削減につながります。長期的にショップを運営する方針であれば、早い段階で年払いへ切り替えるのが得策でしょう。

有料のアプリやテーマを厳選し固定費を最適化する

「欲しい機能があるから」と安易に上位プランへアップグレードする前に、アプリによる代用を検討しましょう。上位プランへの変更は月額費用が数倍に跳ね上がるケースがありますが、特定の機能だけであれば月額数ドルの有料アプリを追加する方がトータルコストを低く抑えられる場合があります。

一方で、複数の有料アプリを導入しすぎると、アプリの月額利用料が積み重なって固定費を圧迫するだけでなく、サイトの表示速度低下を招く恐れもあります。コストの最適化には、標準機能で対応できる範囲を再確認し、必要なツールだけを厳選しましょう。

Shopifyペイメントを導入して取引手数料を無料にする

外部の決済サービスを併用する場合でも、必ず「Shopifyペイメント」を有効にしましょう。Shopifyペイメントを導入する最大のメリットは、本来売上ごとに発生する「取引手数料（外部サービス取引手数料）」がすべてのプランで0円になる点です。

Shopifyペイメントを非導入していない場合、取引手数料 0.5%〜2.0%（プランによる）が別途発生します。

PayPayやあと払い決済などの外部決済を併用したい場合でも、Shopifyペイメントをメインの決済手段として設定しておけば、余計な手数料の加算を防げます。振込手数料も無料になるため、コスト削減とキャッシュフロー改善を同時に実現できるでしょう。

【参考】ShopifyでのECサイト構築を依頼する料金相場

Shopifyはデザイン性・機能性が高いメリットがある反面、カスタマイズに専門知識が必要で制作会社などに外注するケースが多いです。

特に、Shopifyには多くの機能拡張アプリが用意され、これらのアプリは外部ベンダーが開発しているものがほとんど。アプリ同士の互換性が担保されておらず、機能を追加することで他の機能が動かなくなるケースもあるため、プロのアドバイスが欲しいところ。このセクションでは「制作会社に依頼する場合の相場」についてまとめています。

基本機能のみでスモールスタート（30〜100万円）

画像出典：株式会社コッカ

基本機能のみでECサイトをスモールスタートさせたい方であれば、Shopify構築費用の相場感は約30〜100万円程度です。ショップのデザインは最初からShopifyが用意したテンプレートを使うことがほとんど。上の画像の株式会社コッカ通販サイトの構築費用が51〜100万円（制作期間は3か月）です。

・Shopifyアカウント取得
・ドメイン設定
・10ページ程度の商品登録
・Shopifyペイメント設定
・送料設定
・無償公式テーマの設定
・納品書・領収書の設定など

依頼内容が多くなれば、それだけ構築費用も高くなりますが、Shopifyを活用したオンラインストアをトラブルなくスタートさせたい方にはおすすめです。

オリジナルデザインのECサイト（100〜300万円）

画像出典：FILSON

他社と差別化できる、オリジナルデザインのECサイトが欲しいというニーズであれば、Shopify構築費用の相場感は約100〜300万円程度です。

上の画像のアウトドア アパレルブランド「FILSON」の日本公式サイトの構築費用が200〜300万円（制作期間は3ヶ月）。デザインのテイストは海外サイトと合わせつつ、機能面は日本独自の使いやすさを考慮してカスタマイズされています。

このようにオリジナルデザインにカスタマイズするのであれば「HTML」「CSS」「JavaScript」などを駆使したプログラミングが必要。Shopify初期導入サポート費用もあわせれば、最低でも100万円程度は見ておいてください。

当然、カスタマイズ箇所が多くなれば費用は高額になりますが、それだけ見栄えのいい、自社独自のECサイトを構築できます。

大規模ECサイトを展開（300〜1,500万円）

画像出典：NETSEA Cross-border wholesale

大規模なECサイトを構築したい、基本機能にはない独自機能を実装したいというニーズであれば、Shopify構築費用の相場感は約300〜1,500万円程度です。

上の画像のB2Bプラットフォーム「Netsea」の海外向けECサイトの構築費用が500万円以上。
大規模ECサイト向けに機能を強化した最上位プラン「Shopify Plus」を利用しています。

特殊な機能を実装したいのであれば、アプリを新規開発しなければならない可能性が高くなります。大規模事業者でよく見られるように、企業の基幹システム（販売管理システムや購買管理、在庫管理システムなど）との連携が必要であれば、構築費用が1,000万円を超える場合も珍しくありません。

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Shopifyの料金まとめ

Shopifyには複数のプランがあり、それぞれ向いているケースが異なります。月額費用を抑えたい場合は「年間契約（年払い）」による最大25%の割引を活用し、決済に関わるコストを最小化するために「Shopifyペイメント」を導入するのが運用効率を高める定石です。

ご自身の事業にあったプランを選び、ECサイトを始めてください。

どのプランがよいか分からない方は、ぜひWeb幹事に相談してください。Web制作を経験したプロのアドバイザーが最適なプランを選択させていただきます。

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必ず制作会社と打ち合わせする必要はありません。お気軽にご相談ください。

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