押さえておきたいECサイトトレンド7選｜ニュースや重要ワードを解説【2024年4月最新版】

ECサイトを運営・リニューアルする際に、最新のトレンドを理解しておくことは大変重要です。
しかし、多数のニュースから必要な内容を適切にピックアップするのは、容易ではありません。

以下のようなお悩みをかかえている担当者の方も多いかと思います。

• 「ECサイトに関するニュースを、まとめて理解しておきたい」
• 「ECサイトのトレンドがよくわからない」
• 「トレンドを踏まえてECサイトのリニューアルをしたいが、どうすればいいのだろう？」

本記事では、2019年のECサイトのトレンドについて、わかりやすく解説しています。
理解を深めると、結果を出すためにどんなリニューアルが必要か、わかりやすくなるでしょう。

「ECサイトのトレンドをキャッチアップしたい」「EC業界の知識をより深く知りたい」という方は、ぜひ参考にしてみてください。

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2019年押さえておきたいECサイトトレンド7選

まずは、必ず押さえておくべき2019年のECサイトトレンドについて、カテゴリ別にご紹介します。

AI（人工知能）ソリューション。AIによってECの最適化が加速

ECサイトに限ったことではありませんが、AI（人工知能）は近年注目を集めています。
AIとECサイトの相性は大変良く、さまざまな分野での活用が期待できます。

ここからは、実際のECサイト上で活用されているAIの事例について、いくつか挙げていきます。

ECサイト上での接客

AIを活用することで、即座に訪問者に対して「どのサイトから来たか」「今見ている商品は何か」「過去に購入した商品は何か」などの分析を行い、内容に応じてキャンペーンクーポン、メッセージ、バナーなどの中から、最適な接客を行うことができます。

結果に対しても、レポートとして蓄積でき、より効果的なパターンを見つけられます。

レコメンド系ツールとしての活用

購入をするかどうか悩んでいる顧客に対し、購入を後押ししてくれるツールもあります。

例えば、レビューを長時間読んでいたり、特定の商品ページを何回も表示させたりといった動きがあるケースでは、AIは閲覧者が購入するかどうかを悩んでいる状態と判断。

的確なタイミングでクーポンやバナーを表示させることは、購入意欲を高めてくれるでしょう。
また、ファッションツールに特化したAIに、一人ひとりの来店のタイミングや趣味・嗜好、割引に対する反応の予測させることが可能。

さらにDMやキャッチコピーも含め、最適な方法で商品提案を行うことも始まっています。

実店舗。ECと実店舗の融合で消費者に新たな購買体験を

Web上での買い物が増えた昨今、実店舗は過去のものとして捉える方もいるかもしれません。

しかし、いくらECサイトが年々充実傾向にあっても、実店舗に敵わない部分がまだあります。
例えばECと実店舗を融合させる試みとして、下記の方法を用いているショップもあります。

• ECサイトの購入ユーザーに対し、実店舗で使用できるクーポンを発行する
• 実店舗におけるオフ会の開催

実店舗内でも店員がタブレットを活用、店舗内とECサイトの在庫状況の把握が可能に。

さらに大手ECサイトAmazonではニューヨークに実店舗をオープンし、顧客レビュー☆4つ以上の商品を陳列するなどオフラインとオンラインの融合を果たしています。
そのほか、Alibaba Groupは香港にファッションAIをコンセプトにしたブティックをオープン。

このように、実店舗への可能性を感じている企業は少なくありません。
小売マーケットは、デジタル化が進んでも影響はさほど大きくないと考えられています。

クロスコマース。消費者のライフスタイルから購買チャンスを見出す

消費者の日常行動には、オンライン・オフラインの境目はありません。

実店舗やECサイト以外の場面、SNS・テレビ・友人との会話など、ありとあらゆる生活のタイミングにおいて、購買に関する情報を収集していると考えるのが自然でしょう。

このような状況下で購買意欲を高めるタイミングを逃さないとの考え方が、クロスコマースです。
例えば、メディア×コマースとは商品販売のみ行うECサイトに、メディアの役割を持たせた状態。

代表的なサイト、「北欧、暮らしの道具箱」は、商品情報の発信拠点として活用できる他、顧客ロイヤリティの向上、コンテンツの充実によるSEO対策などで大きなメリットを生んでいます。

現在実用化されていない分野も、今後新たなクロスコマースが生まれる可能性は大いにあります。
食、旅行、アニメ、車、バイク、スポーツ、ジムなど、可能性は計り知れません。

動画コマース。動画からECカートへ、新しい購買体験

「商品動画を視聴し、気に入ればECカートでの購入が可能となる。」これが、動画コマースです。

従来のECサイトの場合は文章や写真、イラストでの商品説明にとどまっていました。
説明のバリエーションは乏しく、実際の利用・着用シーンを伝えるには限界がありました。

しかし、動画コマースではこれらの問題が解決され、LPを介在せず直接CVを生み出せるように。
静止画以上に商品の魅力を伝えやすい上、動画がシェアされ、拡散・共有も期待できます。

ちなみに、動画コマースは「ライブコマース」のように生放送の発信を行うものではありません。
全く別物のため、区別しておいてください。

ボイスコマース。音声アシスタントを利用した次世代の購買体験

日本でも浸透しつつあるスマートスピーカーですが、Amazonが独自に開発した人工知能「アレクサ」を搭載した「エコー」を使って買い物をするCMを見た方も多いのではないでしょうか。

当初の利用シーンはAmazonのサイト内のみでしたが、既に外部企業との連携も深まっています。
注文から決済まで、一連の流れすべてをを会話ひとつで終えることができるようになりました。

例えば、2018年には画面付きAIスピーカーで、下記のようなものも購入できるようになりました。

• JTBおでかけチケット（レジャー施設の検索や電子チケットの購入）
• 出前館（全国の飲食店から出前を注文、決済まで完了）
• 京橋ワイン（ワインの購入）

AIが進化を遂げるにつれ音声アシスタントの精度は今後高まり、活用の幅も広がるでしょう。
通販事業者にとって、ボイスコマース対応スキルは今後ますます重要になっていくでしょう。

インスタコマース。インスタグラムのショッピング機能でECサイトへリンク

インスタグラムは、あくまで消費者が趣味や関心に基づく投稿を見る時間だと考えられています。
好きなことをしている時間＝購買意欲が高まるとの考えを前提に、ポストから直接商品を購入できる「Shop Now」がリリースされました。

メリットは、ポストからECサイトへの導線がスムーズなため、購買に結びつきやすいこと。

インスタグラムの活用には自社独自のハッシュタグの浸透や、検索にヒットしやすいタグ付けなどの地道な努力が求められます。
コミュニケーションを求めるユーザーが多く、コメントへのリアクションも重要な努力要素です。

モバイル決済。スマホ1台で購入をスムーズに完結させられるかが今後の鍵

日本ではまだまだ根強い現金払い。

しかし、国を挙げてキャッシュレスを推奨していることもあり、現在では「PayPay」「楽天Pay」「LINEPay」など、さまざまな決済ブランドが活性化しています。

過去のECサイトでは、購入金額に対してポイントが付与されることが一般的でした。
しかし、そのポイントの利用場所はあくまで購入したサイト内に限られます。

一方、前述した決済ブランドであれば、リアル店舗とECサイト共に活用できるため、還元の恩恵を大いに受けることができます。

いくらECサイトの利用頻度が高くても、リアル店舗での支払い数を上回る人は少ないでしょう。
リアル店舗においては、すでにスマホ1台で購入を完結できるようになっています。

ECサイトにおいても、今後より一層スムーズなモバイル決済が求めらることになるでしょう。

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2019年EC業界で知っておきたいニュース5選

2019年のEC業界では、大手企業が新しいサービスを提供するニュースが相次いでいます。

そこで、ECサイト担当者が最低限知っておくべき5つのニュースについてまとめました。
2020年の展望を考える上でも、理解を深めておきましょう。

レジなしコンビニ「Amazon go」の出店

厳密には2019年でなく2020年に向けて拡大すると思われる事業に「Amazon go」があります。
これはAmazonの「自動運転技術に用いられるテクノロジーを活用」した、レジ無しコンビニ。

利用者はスマホに専用アプリをインストールするだけで、レジを通らず商品を持って帰れます。
カメラやセンサーが人の動きを追跡、誰が何の商品を手にしたかを把握し、自動決済されます。

ECなら導入必須！？Instagramのショッピング機能がリリース

2019年6月7日、Instagramは日本国内の月間アクティブアカウント数（2019年3月時点）が3,300万を超えたと発表。

日本国内のビジネスで、Instagramの活用は欠かせない存在となっていることがわかります。
また、2018年6月から日本でもInstagramのショッピング機能が使えるようになると、他の国に比べてショッピング機能の利用率が高いというデータも。

今までは、「Instagramにて欲しい商品を発見からDMで注文・別途検索・リンク先のECサイトにて注文」といった手順があり、購入しないユーザーも多かったと推測されます。

しかしショッピング機能の導入で、商品から購入ページに直接移動が可能に。

ただし、単にショッピング機能を追加するだけでは売上への効果は期待できません。
ユーザーが商品やサービス、口コミなどを検索するために利用するハッシュタグ（#）の使い分けや、Instagramのインサイト（公式分析ツール）の活用など、積極的データ収集が求められます。

EC事業者注目！モバイル送金・決済サービス「LINE Pay」スタート

通常、モバイル送金・決済サービスを導入する際には、一定の費用が必要です。
しかし、LINEは「LINE Pay 店舗用アプリ」の初期導入費用無料と、2018年8月1日から3年間のQRコード決済手数料無料化を発表。

中小企業にとって初期コストや手数料の負担は、決して小さなものではありません。
2021年8月1日以降の決済手数料等については、現時点では情報が出ていないものの、無料期限終了までに一定の売上を出すといった取り組みもひとつの方法と言えるでしょう。

音声ショッピング時代到来！？Amazonで音声ショッピングが可能に

現在Amazonプライム会員は「Amazon Alexa」を利用して、音声ショッピングができます。
さらに「Amazon Alexa」には音声録音機能があり、方言やアクセントなど個人の癖を含め常に学習している点も大きな特徴のひとつ。

現在は、スマートスピーカーなど端末に話しかけることに抵抗を感じる人も少なくありません。
しかし、精度が高まれば抵抗が消え、買い物をする際の選択肢として受け入れられるでしょう。

今後ECサイトを運営するに当たり、より一層新しい購買方法に対する適応能力が求められます。

Amazonが「置き配」指定サービスのエリアを拡大

2019年7月より、Amazonは指定場所への商品配送、サイン無しの受け取りサービスを拡大。
再配達や時間指定の手間を省き、配送業者の負担が減る上、お客様側の利便性も高められます。

お届け場所に関しても、宅配ボックスや玄関、車庫など幅広く指定が可能。
万が一盗難の際、確認後に商品の再送や返金対応が行われる点も、利用者の大きな安心材料。

サービス対象エリアは順次拡大しており、大都市以外でもサービスが広まっています。

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2019年EC業界で知っておきたい4つのワード

EC業界全体の流れを掴むためにも、基本的な用語を理解しておくことが重要です。
ここからは、2019年特に知っておくべきワードについて、解説します。

EC化率とは？全ての商取引の中で電子商取引の占める割合のこと

実店舗とECサイトを含む全ての商取引に対し、ECサイトが占める割合を「EC化率」といいます。

平成 31 年 5 月に経済産業省が発表した「平成 30年度 我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備（電子商取引に関する市場調査）」によると、2018年のBtoCにおけるEC市場規模は、前年比8.96%増の17 兆 9,845 億円、EC化率は対前年比0.43%増の6.22%になります。

BtoBに関しましては、前年比 8.1％増の344 兆 2,300 億円、その他の業種を除いたEC化率は、0.8 ポイント増の 30.2％との結果です。

一見高いBtoBのEC化率ですが、注文や決済に関するデジタル取引（EDI）も含まれています。
つまり、デジタル取引を除く実際のEC化率は、さらに低いと言えるでしょう。

日本のEC化率は、決して高くありません。
だからこそ、今後より成長が見込める分野だと捉えることができるのです。

DtoCとは？メーカーが仲介業者や店頭を介さず商品を消費者に提供

DtoCとは「Direct to Consumer」、つまり商品を直接消費者に届けるビジネスモデルのこと。

中間マージンを抑えることができるため、高品質の商品を届けやすくなるだけでなく、商品の魅力やメッセージを直接消費者に伝えられるといったメリットが考えられます。

ただし、DtoCを成功させるためには、商品そのものの魅力に加え、マーケティング力が必要。

伝統工芸品や農産物など、すでに高い商品力がある場合はDtoCモデルに注力することで、新たな販路を見出せる可能性があるでしょう。

O2Oとは？オンラインでの情報伝達でオフラインでの購買行動に影響を与えること

O2Oは「Online to Offline」、つまりインターネットを活用して実店舗への集客を促す方法。
現在では、逆の意味である「Offline to Online」として使われることも増えつつあります。
早速、各具体例について見ていきましょう。

オンライン→オフライン

• アプリでクーポンを発行し、実店舗への来店を促す
• SNSアカウントで最新情報などを共有
• 位置情報を活用し、現在地におけるクーポンなどを発行

オフライン→オンライン

• 店頭で商品バーコードをスキャンし、スマホアプリへ誘導
• 時間限定で表示されるQRコードから、ECサイトへ誘導
• 限定クーポンの発行

今後はオンラインとオフラインの垣根を超え消費者に働きかける施策がより重要となるでしょう。

オムニチャンネルとは？顧客とあらゆる接点で最適な購買体験を提供

オムニ（omuni）とは「あらゆる」、チャンネル（channel）とは「販売経路」を意味する言葉。

実店舗とECサイトの会員情報を共有し、顧客の快適な買い物体験を提供することが可能。

例えば実店舗に欲しいカラーの服が無くても、その場でECサイトから注文できたらどうでしょう？
再び店頭に足を運ぶ手間なく、お目当ての服を入手でき、顧客満足度は大いに高まります。

購入場所や方法を問わず、同等の買い物体験や環境を提供することがオムニチャネルの目的。
顧客満足度を高めてリピーターを増やし、長期的に利益を上げることが可能となるでしょう。

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【コラム】結果を出すためのECサイトリニューアルの基本手順と進め方

ECサイトをリニューアルし、確実に結果を出すためにまずやるべきことは事前準備です。
ここでは、具体的手順と進め方について、わかりやすく解説します。

サイトリニューアルの目的と目標数値を決める

製作会社に依頼する際にはも、目的や数値は自社内で決める必要があります。
「売上をあげたい」「問い合わせ数を増やしたい」など目標と共に具体的な目標数値を決めます。

現状の数値を確認した上で、設定しましょう。

サイトの課題を分析

現状のサイトの問題点を把握しておかなければ、同じ失敗を繰り返す可能性があります。
「更新しにくい」「文字が小さい」「何のサイトかわかりにくい」など、細かくても構いません。

職種によって感じる不満は異なるため、他部署のメンバーにも尋ねるとより効果的。

他サイトを分析

同業他社、他業種を含め「サイトが抱える課題をどう解決しているか」という観点で分析します。
Web製作会社に依頼する際も参考サイトがあると話が進みやすいため、いくつかあげましょう。

事前準備を行った後、サイトの構成を考え、ワイヤーフレーム（サイトの設計図）を作成。
そして、デザイン、コンテンツ制作、開発へと進むのが一般的です。

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ECサイトのトレンドまとめ

本記事ではECサイトの最新トレンドやワードについてご説明しました！
移り変わりの激しいEC業界。最新トレンドはおさえつつも、まずはしっかりと基本をおさえたECサイトの制作・運営が重要になってきます。

ECサイトには、月商や予算に応じて様々な構築方法があります。
まずは、そういったECサイトの種類や相場をおさえることがスタートです。
関連記事：ECサイト構築の費用と料金相場を徹底解説！【相場早見表・事例あり】

そして、相場の情報をチェックしたら、実際に依頼するEC制作会社を探しましょう。

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コンサルタントのご紹介 岩田 Web制作会社を設立し、
3年間で上場企業を含む50社以上制作に携わらせていただきました。

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