ホームページ制作にてECサイト売上増加に効果的な施策を解説｜成功事例付き【2024年最新版】

自社のオリジナルECサイトを運営しているEC運営者には、以下のような悩みを抱えている方もいるでしょう。

「ECサイトを制作したが売上が増加しない」
「ECサイトの売上増加につながる施策を知りたい」
「成功事例を参考にしてECサイトの売上増加を行いたい」

ECサイトは制作しただけでは売上に直結しません。売上につながる適切な施策を行うことで、訪問者数や売上の増加が見込めます。

ECサイト運営において、売上を上げる方法の一つに楽天市場やAmazonのようなECモールに出店する方法もあります。しかし、ECモールではサイトのデザインを自由に設定できず、自社ならではのブランディングができません。すると、自社ならではの強みを発信できないので、独自の集客や購入につながる施策を行うことが重要です。

本記事ではECサイトの売上増加に必要な要素や効果的な施策を解説します。本記事を読むと、ECサイトの売上アップにつながる施策を実践できます。

※ECサイトの売上増加で悩んでいる方は、Web幹事にご相談ください。予算や目的をヒアリングし、最適な会社を選定します。相談料も紹介料も一切かかりません。

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ホームページ制作におけるECサイトの売上増加に必要な4つの要素

売上増加に必要な要素を知ることで、自社の課題や今後の施策を検討しやすくなります。ECサイトの売上を増加させる施策の前に、必要な要素を把握しましょう。

訪問者数

訪問者数とは、ECサイトに訪問したユーザー数のこと。どんなに良い商品を販売していても、ECサイトにユーザーが訪問しないとそもそも商品を認知してもらえません。すると、購入につながらず売上が上がらない結果になります。ECサイトの売上を増加させるには、なによりもまず訪問者数を増やすことが重要です。

購入率

購入率は、ECサイトに訪問したユーザーが商品を購入した確率のことです。ECサイトの訪問数を増やしても、購入率が低ければ売上の増加につながりません。一方で訪問者数が少なくても、購入率が高い場合は、訪問者数さえ増やせれば売上を増やせることになります。そのため、ECサイトの売上を増加させるために最も重要な要素となります。

購入率の計算方法は下記の通りです。

商品が購入された数÷サイトの訪問者数×100＝CVR（コンバージョン率）

ECサイトの平均CVRは1〜3％と言われています。現在運営しているECサイトの購入率が平均を満たしていない場合は、改善が必要です。

客単価

客単価とは、ユーザー1人当たりの1回の平均購入単価のこと。ECサイトの客単価を上げることで、大きな売上を獲得しやすくなります。訪問者数や購入率が高まってきたら、客単価を上げることでさらなる売上増加が見込めます。

客単価の計算方法は下記の通りです。

売上額÷購入した顧客数＝客単価

訪問者数や購入数が十分足りていても売上が増加しない場合は、客単価の低さが原因の可能性があります。ただし、無闇に客単価を上げるだけでは購入数を減らしかねないため、競合サイトを分析して適切な単価に設定しましょう。

リピート率

リピート率とは、はじめて商品を購入した顧客のうち、再度購入してくれた顧客の割合のことです。新規顧客が2回目の購入をするとリピート率が高くなります。リピート率は安定した売上を見込める要素で、割合が高くなるほど継続的な購入につながります。

リピート率の計算方法は下記の通りです。

特定期間のリピート顧客数÷累計新規顧客数 ×100＝リピート率（%）

また、ユーザーは1回目の購入で商品に満足すると2回目の購入をする可能性が高いです。リピート率は顧客満足度の目安にもつながるため、割合が高いほど商品に満足していると言えるでしょう。

ECサイトのリピート率を高めると、売上を増加させられる可能性があります。

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ホームページ制作におけるECサイトの売上増加に効果的な施策

ECサイトの売上増加に効果的な施策は大きく分けて4つあります。それぞれに効果的な施策を行うことで、ECサイトの売上増加を実現可能です。自社の目的に合わせた施策を実施してみましょう。

訪問者数の増加には主に5つ

ECサイトの訪問者数に伸び悩んでいる企業は優先して実施しましょう。こちらで紹介する施策は必ずしも全てを行う必要はありません。自社の課題の中で優先順位が高いものから行いましょう。

例えば訪問者数を増やす施策は、それぞれの効果が出るまでに時間が異なります。すぐにでもECサイトの訪問者数を増やしたい場合は「Web広告」、中長期的に訪問者数を増やしたいのであれば「SEO」「SNS活用」などを優先して行うのが効果的です。

SEOの導入

SEOとは、Search Engine Optimization の略で「検索エンジン最適化」を意味します。つまり、ECサイトを最適化（ユーザーの利便性を高め、検索エンジンに高い評価をしてもらえる状態）し、検索結果で上位表示させる手法のことです。SEOを行うことで、検索エンジンのキーワード検索で上位表示を狙えます。検索ユーザーの認知度を高められ、ECサイトへの集客につなげられます。

また、SEOは長期的にみると費用対効果が高い施策です。上位表示されると定期的なメンテナンスのみで長期的に集客を見込めます。SEOによる集客は、ユーザーが自分の悩みをキーワードで検索して解決案を調べます。「〇〇の情報を知りたい」という意欲が高いユーザーを集客できるため、顕在客の流入を見込めるでしょう。

SEOを行うには、ECサイトに集客したいターゲットを明確にし、その人が検索しそうなキーワードを選定して各ページごとに設定するのが効果的です。

例えば、女性用のアパレルを販売している場合、カーディガンの特集を行っているページに「カーディガン　レディース　おしゃれ」といったキーワードが選定できるでしょう。特集ページには、無地ではなく、柄物やオーバーサイズといったデザイン性に優れているカーディガンを掲載します。すると、キーワードから想定されるユーザーの悩みを分析し、解決できるコンテンツの作成が可能です。

ただし、SEOは施策を開始してから効果が出るまで半年〜1年間はかかります。すぐに成果を出したいのであれば、Web広告やSNSの活用も同時に行う必要があるでしょう。SEOは短期的な集客を獲得できているが、長期的に訪問者数が伸びていないサイトや企業におすすめの施策です。

ECサイトでのSEOの詳細は下記記事をご参照ください。
関連記事：ECサイトでSEOに強くなるためのポイントを解説！

Web広告の導入

Web広告には、リスティング広告、ディスプレイ広告（Webサイトの広告枠に表示される画像広告、動画広告、テキスト広告）、SNS広告など種類があります。

• リスティング広告：検索で購買意欲の高いユーザーを集客したいサイト・企業に適する
• ディスプレイ広告：自社やECサイトの認知度を広く拡大したい場合に適する
• SNS広告：拡散を狙って多くのユーザーを集客したいサイト・企業に適する

■ディスプレイ広告の例

■SNS広告のなかのFacebook広告の例

Web広告の特徴は、出稿したらすぐ検索結果に反映されることです。そのため、SEOよりも比較的早く効果が出るので、自社サイトの認知度を高めやすいです。素早く訪問者数の増加を見込めるでしょう。また、Web広告ではターゲットの居住地や性別などの細かいターゲット設定が可能です。ターゲットに対して、ピンポイントで広告を表示させられるため、商品に興味がある人や購入を検討している人をECサイトに集客できます。

ただし、Web広告は即効性が期待できますが、その分コストがかかります。場合によっては赤字になることもあるでしょう。例えば、Googleのリスティング広告の費用相場は30〜50万円と言われています。ある程度予算に余裕がある企業におすすめの施策です。

Web広告はSEOよりも施策を開始してから効果が出るまでの期間が早いです。予算があり、すぐにでも訪問者数を増やしたい企業におすすめの施策となります。

ECサイトのWeb広告の詳細は下記記事をご参照ください。
関連記事：ECサイト運営者のWeb広告・マーケティング戦略完全ガイド！広告からメルマガ、コンテンツマーケティングまで

SNS運用

Twitter、Instagram、Facebook、TikTok、LINEなどのSNSを活用する方法です。各種SNSで商品情報を発信し、サイトへの集客につなげていきます。ユーザーが興味を持ちそうな投稿をするのが理想的です。例えば、アパレルECサイトの運営をしているのであれば、店員の実際の着用画像や肌ざわりを見せる動画などの投稿をすると、ユーザーが購入後のイメージをしやすくなり興味を惹きやすくなります。SNSの魅力は、拡散機能があることです。

自社の投稿がいいね・リツイートなどによって拡散されると、自社のアカウントのフォロワーが少なく影響力がない状態でも、多くのユーザーからの認知を獲得可能です。例えば、限定キャンペーンの投稿をするとユーザーが興味を持ちやすく、認知度の拡大が期待できます。商品やアカウントに興味を持ったユーザーをECサイトに流入できる可能性があります。

SNSは無料で始められるので、コストをかけずに集客につなげられます。集客に予算を割けない企業におすすめの施策です。

ただし、SNS運用でフォロワーを獲得するには時間がかかるため、継続した投稿が必要です。継続して投稿することで、常に最新の情報を発信でき、ユーザーの目に止まりやすくなります。投稿のネタがなくて毎日更新が難しい場合は社内の何気ない日常やお昼休憩の様子などでも良いので、可能な限り毎日投稿してユーザーの認知を増やしましょう。

SNS運用はユーザーとより近い距離で交流し、根強いファンを獲得したいサイト・企業におすすめの施策です。

インフルエンサーの活用

YouTubeやSNSなどには、インフルエンサーと呼ばれる多くのファンを獲得し、強大な影響力を持つ人がいます。ECサイトの宣伝にインフルエンサーを活用することで、その人のファンに対してサイトや商品の情報を届けられます。インフルエンサーには、一定の根強いファンを獲得しているため影響力があり、自社のことを知らないユーザーとの接点を作れます。効率的にECサイトや商品の認知拡大が可能です。その結果、商品に興味を持ったインフルエンサーのファンやファンの友だちなどをECサイトに集客できるでしょう。

インフルエンサーを起用する際は「SPIRIT」といったインフルエンサーのマッチングプラットフォームを利用するのが効果的です。自社ECサイトと同じジャンルのインフルエンサーに依頼すると、効果的な宣伝が可能です。

ただし、インフルエンサーは影響力がありますが、不適切な発言や行動などによって炎上するリスクが生じます。炎上すると、ECサイトの信頼度を低下させる恐れがあり、集客数が減ってしまうでしょう。また、ステルスマーケティングと誤解される恐れもあります。ステルスマーケティングとは、消費者に商品・サービスの宣伝と気づかれないように、情報発信する行為のこと。情報発信に企業の介在があることを消費者に隠したり偽ったりする行為のため、企業の評判が下がる可能性があるので、注意が必要です。炎上したときの対応をあらかじめ策定したり、起用するインフルエンサーの事前調査を徹底的に行いましょう。

インフルエンサーの活用は、SNS運用を行っており、一気に認知度を拡大したりブランディングを高めたりしたいサイト・企業におすすめの施策です。

ASPと提携してアフィリエイト施策を行う

ASPとは、広告主とアフィリエイターを仲介する企業のことです。ASPと提携してアフィリエイターにブログやSNSなどで、サイトや商品を紹介してもらう方法（アフィリエイト）でも、集客につなげられます。

アフィリエイトは広告の閲覧数やクリック数などの広告の効果測定が広告主側のASPの管理画面で可能です。データを見ると改善点を見つけ出しやすく、プロモーション戦略の見直しに活用できます。自社以外での経路で宣伝しなくても集客数を増やせるので、集客労力を増やさずに多くのユーザーを集客できるでしょう。また、アフィリエイトで成果報酬を利用すると、成果が見込めない場合はコストがかかりません。費用を節約しながら、ECサイトの集客数を増やせます。

ASPと提携してアフィリエイト施策を行う際は、不正アフィリエイターに注意が必要です。アフィリエイターが誇張した効果を謳っている・自社が推奨しない使用方法など不正した宣伝をしていると、商品の価値やブランドイメージを低下させる恐れがあります。そのような場合は、ASPに連絡するとアフィリエイターに対して広告の停止・削除を行ってもらえます。

ある程度の集客数が見込めて、さらなる売上増加をしたいサイト・企業におすすめの施策です。

購入率の増加には主に6つ

ECサイトの訪問者数は十分にあるが、全然購入につながらないECサイトにおすすめの施策です。戦術と同様に、こちらで紹介する施策は必ずしも全てを行う必要はありません。自社の課題に応じて優先順位の高いものから実施しましょう。例えば、手軽に購入率を上げるなら「写真の取り方」「キャンペーン」などを行うのが効果的です。

サイト内検索機能を導入する

画像引用：ユニクロ

サイト内検索機能とは、商品の色やジャンルなどから商品を絞り込んで探せる機能のことです。サイト内検索機能を活用すると、ユーザーが希望の商品を探しやすくなるため、お目当てのものを発見しやすくなります。その結果、商品を購入してもらいやすくなるのです。例えば、アパレル商品を販売しているサイトであれば、下記のような絞り込みができると効果的です。

• 色
• アイテムの種類
• 価格帯
• 性別
• ランキング
• セール

絞り込み検索の分類が少ないと、ユーザーの利便性が低くなる可能性があります。商品・サービスの特徴を細分化して、ユーザーが検索しそうなカテゴリーを分析して設定しましょう。

サイト内検索機能を導入する際は、「検索結果0」にならないようにするのが重要です。検索結果に0件と表示されると、ユーザーは「このサイトには気になる商品がない」と判断し離脱してしまう可能性があります。仮に該当商品がなくても、関連する商品を提案できるようにしましょう。ECサイト訪問者に商品を「レコメンド=おすすめ」する機能「レコメンドエンジン」の活用が効果的です。検索項目に応じて関連性の高い商品を提案することで、ユーザーの購買意欲を高められる効果があります。サイト内検索機能は取扱商品が限定的ではなく、販売数が多いサイト・企業におすすめの施策です。

写真の撮り方を工夫し、枚数を増やす

ECサイトはユーザーが実際に商品を手に取って確認できないため、写真が重要です。写真の映りが良く枚数が多いほど、ユーザーが商品をよりイメージしやすくなります。購買意欲を高められて、購入率を高められるでしょう。商品・サービスをみせる方法として動画がありますが、読み込み速度が遅くなるケースがあるので、ユーザーの利便性が下がるかもしれません。また、ファッションサイトのユーザーは動画よりも画像によってじっくり見たいという傾向もあります。動画だと、いちいち巻き戻し・一時停止という操作をしないと、服の素材などをじっくり見れないため、画像の方が好まれる傾向にあるのです。

商品の写真撮影をする際は、光の調整が重要です。基本は自然光で、午前中の白い光を利用すると撮影しやすいです。レフ板を使用すると光の明暗を調整できますが、光が強すぎる際は白いカーテンを使うと和らげます。屋内で撮影する際は、照明を使わずに窓際で行うと綺麗な写真を撮れます。

画像引用：Amazon

ECサイトの商品ページへのアクセスがあるが、購入につながっていないサイト・企業におすすめの施策です。

ECサイトの売上につながる写真の取り方については、下記の関連記事をご参照ください。
関連記事：ECサイトの売上につながる写真の撮り方、注意点まとめ！写真撮影外注時のポイントも解説

CTAまでの導線をわかりやすくする

ECサイトの購入率が上がらない原因の一つに、CTAまでの導線がわかりづらいケースがあります。ECサイトに掲載する商品数が多く商品の画像が整理整頓されておらず無造作に配置されていると、どこに何があるのかわかりづらくなり、購入につながりません。

ECサイトではシンプルなデザインを利用し、CTAまでの導線をわかりやすくすると、購入してもらいやすくなります。例えば、赤やオレンジなどの目立つ色を使ったボタンを設置するといった対策が考えられます。

画像引用：ZOZOTOWN

また、CTAを設置する際は文言を記載して購入までの心理的抵抗を減らすのが効果的です。「カートに入れる」「購入手続きはこちら」など、ユーザーが次のアクションに移りやすい文言を入れてみましょう。CTAの設置場所のルールが定まっていないサイト・企業におすすめの施策です。

複数の決済方法を追加する

ECサイトではユーザーによって使用したい決済方法が異なります。さまざまなユーザーの利用を想定して、複数の決済に対応できるようにすると、ユーザーが自分の使いたい決済方法を選択できます。その結果、スムーズに決済ができるので、購入につながりやすいです。また、「〇の決済方法がないから買うのを辞めよう」と断念されることも防げるでしょう。

例えば下記のような決済方法があります。

• クレジットカード
• 銀行振込
• 代引き
• 後払い
• ID決済
• ポイント払い

ECサイトに全決済方法を搭載するとユーザーの利便性が高まりますが、それぞれの管理・決済への対応が必要となります。また、各決済方法を導入・運用する際は、コストが発生するので注意が必要です。導入する決済代行サービスによって費用が異なるので、自社に合致するところを選定しましょう。ただし、費用だけで決済代行サービスを決めてしまうと決済ミス発生時のサポート対応が不十分なケースがあるので、サービス内容を確認して導入の判断をしましょう。商品・サービスの購入画面まで進むが、購入につながっていないサイト・企業におすすめの施策です。

レビュー機能を導入する

画像引用：ユニクロ

サイト内で商品ごとにレビューできる機能を導入するのも効果的です。ユーザーが商品を購入するかいなか検討する際、他のユーザーのレビューを見てから判断するケースがあります。商品のレビューの評価が高いと「この商品人気なんだし、買っても大丈夫そうだ」と興味・安心を持ってもらいやすくなり、購入につながる可能性があります。

レビュー機能を導入する際は「ポイント配布」「クーポン提供」といった報酬を与えると、ユーザーが「特典がもらえるならレビューしよう」と感じ、レビュー件数を獲得しやすくなります。レビューがつきやすいECサイトになり、ユーザーの購買意欲を高められるでしょう。

ただし、レビューでは悪い口コミが投稿される可能性があります。その際は、店舗から丁寧な謝罪と改善する旨の返信をすると誠意が伝わって信頼度が高まります。

レビュー機能の導入は、ユーザーからの感想を取り入れて商品の購買意欲を高めたい、商品品質改善に課題があるサイト・企業におすすめの施策です。

キャンペーンを行う

ECサイトで割引やポイント還元といったキャンペーンを実施すると、ユーザーにお得感を伝えられます。とくに期限付きのキャンペーンを行うと、特別感が出てユーザーが行動を起こしやすくなり、購入を促せます。また、購入者限定でプレゼント付きの商品販売を行うのも効果的です。お得感が出て、ユーザーの購買意欲を高められます。

ECサイトでキャンペーンを行う際は、急激な流入数増加に備えてサーバー環境をテストしておく必要があります。キャンペーン中にユーザーのアクセスに耐えきれず、サーバーが落ちてしまうと、せっかく集客したにも関わらずユーザーが商品を購入できません。また、キャンペーンを乱用するとお得感がなくなります。「今度のキャンペーンで買えばいいや」とユーザーが感じてしまい、キャンペーンがない期間には購入してもらえなくなるでしょう。

キャンペーンは新規顧客を増やしたいサイト・企業におすすめの施策です。

客単価の増加には主に5つ

平均の購入率を満たしているが、商品単価が低いことに悩んでいるECサイトにおすすめの施策です。客単価を増加させる施策を行う際は、自社の中で優先順位を決めてから行いましょう。

例えば単品の購入が多いECサイトであれば「セット販売」「クロスセル・アップセル」の導入が効果的です。

セット販売を行う

セット販売とは、似たカテゴリーの商品をまとめて販売することです。割引を加えたセット販売を行うと、ユーザーがお得に複数商品を購入できるので、満足感が出やすいです。セット販売では1つの商品の単価が安くなりますが、まとまった売上になるので客単価を高められます。

例えば、アパレルのECサイトにおいて、事前にジャケットだけでなくパンツやシャツなどをセットで販売することが挙げられます。また、レコメンドエンジンを導入すると、ユーザーの購入商品に関連するものを自動で提案してくれるので、客単価を高めやすいです。ユーザーは他の商品もまとめて購入でき、ECサイト運営者はジャケット単品よりも売上を高められるのです。

レコメンドエンジンの詳細は下記記事をご参照ください。
関連記事：【比較】おすすめのレコメンドエンジン10選！サイト規模別に選び方を解説！

セット販売を行う際は、商品の使用イメージから〇〇を購入すると〇〇が必要になりそうと検討し、関連する商品をまとめるようにしましょう。

画像引用：GRL

セット販売は、単品での購入率が高いサイト・企業におすすめの施策です。

購入価格によって特典を設定する

特定金額以上の商品を購入した場合に特典を得られるような施策が効果的です。例えば、購入金額が5,000円以上の方は送料無料という特典を設定すると、ユーザーは「送料を節約するために、もう少し買ってみよう」と感じます。すると、1人あたりの購入金額を高める効果が期待でき、売上増加を実現可能です。

購入価格に応じた特典を設定する際は、商品価格を高くしすぎないようにしましょう。ECサイトの価格帯やターゲットに適した価格設定が効果的です。仮に1,000〜3,000円台のアパレル商品を多く販売している場合は、5,000円以上購入した方限定の特典を設定すると良いでしょう。

購入価格による特典は、単価が安い商品を販売しており、自社が目標とする客単価を満たしていないサイト・企業におすすめの施策です。

クロスセル・アップセル

クロスセルはレコメンド機能と同様の施策です。ユーザーが商品をカートに入れたり、購入画面に移ったりした際に関連する商品を提案します。すると、ユーザーの興味を引きやすくなり、合わせて購入される可能性を高められます。アップセルは、ユーザーが購入を検討している商品よりも、価格帯が高い関連商品を提案して購入してもらう機能です。より高い価格の商品を購入してもらえると、客単価を高められるでしょう。

ただし、クロスセル・アップセルを行うと、ユーザーによっては押し売りの印象を与えかねません。購入を断念されてしまう可能性があるので、提案する商品の数を1〜2商品にするといった対策が必要です。

クロスセル・アップセルは、単品での購入率が高いサイト・企業におすすめの施策です。

関連記事：クロスセルとは？メリット・デメリット、具体的方法を解説

関連記事：アップセルとは？クロスセルとの違いや具体的な手法を解説

松竹梅の価格設定にする

松竹梅の法則とは、条件の異なる3つの選択肢から1つを選び取るとき、人は無意識で中間のものを選択する心理のこと。例えば食品やインテリアなどのECサイトで3種類の価格帯の商品を用意すると、真ん中の価格の商品を購入する確率が高くなります。そのため、商品の値上げを行わなくても、客単価を上げられる可能性があります。また、商品だけでなくラッピングでも3種類の価格帯を用意すると、少額ですが客単価を上げられるでしょう。

松竹梅の価格設定を行う際は、選択肢を増やしすぎないようにするのが重要です。選択肢が多いと、ユーザーはどれを選べば良いかわからず、購入を断念する可能性があります。異なる価格帯を設定する際は、多くても3つまでにしましょう。

松竹梅の価格設定は、安い商品ばかり売れているサイト・企業におすすめの施策です。

期間限定の新商品を販売する

ECサイトで期間限定の新たな商品ラインナップを増やすことで、購買意欲を促進できます。期間限定商品は「今しか買えない」と特別感が出て興味を引きやすいです。他の商品よりも多少価格が高くても、購入してもらえる可能性が高まります。

新商品を販売する際は、ユーザーの注目を集めやすい箇所に掲載するのが効果的です。トップページのファーストビューに大きく掲載すると、ユーザーが目にしやすいので認知されやすく購入検討をされやすくなるでしょう。

リピート率の増加

リピート率の増加に効果的な施策を紹介します。リピート率が低く、既存顧客の購入数を増やしたいECサイトにおすすめの施策です。紹介する施策から自社の課題に応じて、必要な施策を行いましょう。例えば、ユーザーからの問い合わせ対応ができていない場合は、「サポート体制の充実」が効果的です。

メルマガ配信を行う

ECサイトで以前購入してもらった顧客に対して、メールやLINE公式アカウントなどでメルマガを配信しましょう。前回の購入から時間が経過していても、ユーザーがECサイトのことを思い出しやすくなります。再度ECサイトに訪問してもらえる可能性が高まります。メルマガではリストに載っている客にのみ割引クーポンを配布するのが効果的です。既存ユーザーが商品を安く購入できるので、リピート率の向上を期待できます。

メルマガ配信をする際は、配信タイミングが重要です。ターゲットとなるユーザーがスマホやパソコンなどを使用している時間帯に送信すると、メルマガを閲覧してもらいやすくなります。例えば、サラリーマンがターゲットであれば、朝の通勤時間帯や昼休みなどが最適です。また、ECサイトの購入者限定の会員制度も効果的です。会員登録制度を作って、入会時にメールアドレスや誕生日などの情報を取得できるとメルマガを活用しやすくなります。例えば、誕生日限定のクーポンを発行できると、特別感がでてリピートにつながりやすいです。

メルマガ配信はECサイトの購入者に対して継続的なアプローチをしたいサイト・企業におすすめの施策です。

サポート体制を充実させる

ECサイトのサポート体制を充実させると、顧客満足度を高める効果が得られます。すると、ユーザーがECサイトを快適に利用できるので「また使ってみよう」と感じもらえ、リピートにつながるのです。

サポート体制には下記のようなものがあります。

• アフターフォロー：問い合わせ、クレーム対応、テクニカルサポート
• トレーニング：導入・運用の支援、ノウハウの発信など

サポート体制を整備する際は、チャットボット（自動会話プログラム）を導入するのが効果的です。

■チャットボットのイメージ

営業時間外でもユーザーからの問い合わせに対応できるので、利便性が高まり顧客満足度が増します。サポート体制の充実は、ユーザーからの問い合わせ対応がスムーズにできていないサイト・企業におすすめの施策です。

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ホームページ制作におけるECサイトの売上が増加した事例

ECサイトの売上増加に効果的な施策を紹介しましたが、事例を参考にすると自社にマッチする施策を見つけられます。ECサイトの売上が増加した事例を把握して、自社サイトに活用しましょう。

吉田麺業

画像引用：吉田麺業

吉田麺業は名古屋名物のきしめんを使用したメニューを提供している会社です。同社では通販サイトでの売上増加とコーポレートサイトの構成を分かりやすくするといった課題を抱えていました。

同社ではコーポレートサイトと通販を同一のサイトにし、SEOを実施しました。加えて、白ベースのホームページにして、どこに何のコンテンツがあるのかを一目でわかる設計にしています。同社のホームページ内では、きしめんを使用したレシピを公開しています。きしめんへの興味を引き出し、通販サイトへのアクセス・購入につなげているのです。

ユニクロ

画像引用：ユニクロ

ユニクロは全国の実店舗展開に加えて、ECサイトでの商品販売も行っているオムニチャネル戦略を実施。同社のECサイトでは実店舗にないサイズ展開をしているのが特徴です。実店舗で商品を試着してサイズが合わなくても、違ったサイズ展開があることでECサイトでの購入を促進できます。

また、ECサイトでは同社のスタッフ・お客様が実際の商品を着用した写真を投稿しています。これにより、ユーザーは体型ごとの着用感や活用方法などをイメージ可能です。購買意欲を高める効果があり、購入につなげやすくなっています。

ECサイトの売上が全社の18％に拡大しました。購入した商品を店舗で受け取れる「店舗受け取りサービス」を開始し、EC売上の40%以上がサービスを利用するといった結果が出ています。

ZOZOTOWN

画像引用：ZOZOTOWN

ZOZOTOWNは国内最大級のアパレルECサイトです。同社のサイトは非常にシンプルな設計になっており、初めてサイトに訪問してもどこに何があるのかを理解しやすく、利便性が高いです。商品の詳細ページでは、カラーやサイズごとに「カートに入れる」ボタンが設置されており、ワンクリックで購入手続きに進めます。

また、同社ではお支払いを2ヶ月後にするツケ払いや、商品到着後7日以内なら返品できるといった施策を行っているので、購入のハードルを下げることに成功しました。加えて、コーディネート写真も掲載されているので、購入後のイメージをしやすいです。同社の売上高は、毎年右肩上がりに増加している結果が出ています。

SY32 SWEET YEARS

画像引用：SY32 SWEET YEARS

SY32SWEET YEARSではイタリアンカジュアルブランドを展開しています。同社のECサイトトップページのファーストビューでは、画像スライドショーでおすすめ商品を掲載しています。季節に合わせて掲載する商品を変えることで、ユーザーの興味を引きつけているのです。

同社ではメールアドレスを登録すると、メールマガジンを受け取れます。個人顧客の掘り出しをする効果があり、リピート購入につなげています。

また、決済方法ではクレジットカードや代金引換に加えて、Amazon Payを採用することで、購入ページでカード情報を入力する手間を省いています。ユーザー側の面倒な作業がなく、スムーズに決済を進められるのです。同社の売上は前年比で最大541％も増加しました。

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ECサイト売上増加ホームページ制作まとめ

ECサイトの売上を増加する要素には「訪問数」「購入率」「客単価」「リピート率」があります。それぞれの要素を高めることで、売上増加を見込めます。

ECサイトの売上を増加させるには、4つの要素で効果的な施策を行うことが重要です。例えば、集客数を高めるにはSEOやWeb広告などの活用が挙げられます。自社のECサイトの課題に応じて、適切な施策を行ってみてください。

なお、ECサイトの売上を増加する施策は、専門知識が必要になるケースがあります。自社で対応することに不安があるなら、Web幹事にご相談ください。予算や目的をヒアリングし、最適な会社を選定します。相談料も紹介料も一切かかりません。

コンサルタントのご紹介 岩田 Web制作会社を設立し、
3年間で上場企業を含む50社以上制作に携わらせていただきました。

様々なお客様のWeb制作を実際に行ってきましたので、
初心者の方でも安心してご相談ください！

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